2005年に支出された情報技術の金額 情報技術（じょうほうぎじゅつ、英: information technology、IT（あいてぃー））は、情報処理（コンピュータ処理）および情報伝達（通信処理）の、工学およびその社会的な応用技術の総称。 米国のITAAの定義では「特にソフトウェアによる業務やコンピュータのハードウェアなど、コンピュータをベースとした情報システムの、教育、設計、開発、適用、実装、保守、管理」である[1]。ITは電子的なコンピュータやコンピュータソフトウェアを使用して、情報に対するセキュリティ、変換、保管、処理、転送、入出力、検索などを取り扱う。 ほぼ同義語として、「通信」を明示した情報通信技術（英: information and communication(s) technology、ICT（あいしーてぃー））も用いられる[2]。

情報処理と通信は、歴史的にも当初より密接な関係があったが、別の分野としても扱われていた。しかし1990年代のインターネット、携帯電話、携帯情報端末などや、それらをインフラとした各種のサービスの普及は、情報処理と通信の境界を下げ、ITという表現も一般化した。ITは今日では、各種情報の収集・加工・通信や、その保管・共有などに不可欠な存在となっている。 ITと呼ばれる技術応用は、大きく二つに分類できる。従来手動で行われていた作業をコンピュータで効率化・発展させたものと、従来なかったサービスがコンピュータの応用によってはじめて可能になったものとである。特に、ビジネス上の要請・課題をコンピュータの利用で達成することはITソリューション（あるいはICTソリューション）とも呼ばれる。

日本では2000年に内閣総理大臣に就任した森喜朗が「IT」のことをよく理解しておらず「イット」と発言したことで話題となり広く知られることとなった。2000年11月にITを国家戦略とするe-Japan戦略を掲げて政府が広報活動を行っていた時期であったが、森による失言が話題となったことによる広報効果の方が大きかったとも言われる[3][4]。 折りしも当時は「IT革命」の全盛期で、情報通信機器を駆使した各種技術や製品が数多く誕生しており、産業革命以来の人類の大革命ともてはやされ、世界経済のみならず不況下にあった日本経済の牽引役となった。しかし、ITが効果を上げたとしても短期的、中期的にはデフレーション要因であり、景気回復の決定打にならないという意見も存在した[5]。 アメリカのマイクロソフトやGoogle、アップル社、amazon.com、yahoo、ウィキペディア、2ちゃんねるなどの躍進と比較して、日本は情報技術分野におけるソフトおよびサービス面の国際的競争力においてアメリカに水を開けられている。